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執筆者：シニアディレクター 熊田竜次
目次
多くの企業は、ビジネスコンテストを成功させるために、両方を目的に掲げます。
しかし、最終的にどちらを優先するかで企画設計や評価軸は大きく変わります。
目的を曖昧にしたまま進めると、成果の方向性がぼやけてしまうため、注意しなければなりません。
ビジネスコンテストの運営方法について知りたい方は、こちらのコラムをご覧ください。
新規事業ビジネスコンテスト運営で失敗しないために～はじめての事務局向けマニュアル～
社内ビジネスコンテストを成功させる上で最も重要なのは、「何を成果とするのか」を最初に明確にすることです。
「新規事業の創出を狙うのか」、「人材育成を目的にするのか」で、制度設計や評価軸は大きく変わります。
目的が曖昧なままでは、提案の質も支援体制も中途半端になり、成果が出にくくなります。
目的に沿った一貫した仕組みを考えることで、制度の定着と効果を高めましょう。
また、コンテストを単発で終わらせるのではなく、提案後の伴走支援、メンタリング、実証実験の場を用意することで、参加者の成長とアイデアの実現性を高めましょう。
社内コンテストの運営方法について、客観的な視点からのフィードバックがほしいという方は、unlockの顧問サービスをご利用ください。
ネスレ日本は、社員の成長を目的とした社内コンテストを長年実施しています。
ネスレ日本の社内コンテストでは、全社員が年間複数のアイデア提出を求められるため、日常的に「自分で課題を見つけ、解決策を考える力」が鍛えられています。
また、受賞者には経営層から直接フィードバックがあり、単なるアイデア大会ではなく、育成と評価を連動させた制度として組織に根付いています。
引用元：https://www.j-mac.or.jp/oral/fdwn.php?os_id=391
リコーでは新規事業を生み出すことを目的に「TRIBUS」を展開しています。
「TRIBUS」では、提案者に専属メンターが付き、選抜されたチームには検証用の予算が付与されます。
また、アイデアを机上で終わらせず、実際に試しながら改善するプロセスが組み込まれています。
「TRIBUS」は実事業へ発展するケースも生まれるほど、事業創出に最適な制度として注目されています。
引用元：https://www.j-mac.or.jp/oral/fdwn.php?os_id=391
今回紹介した事例以外でビジネスコンテストの成功例を知りたい方は、こちらのコラムをご覧ください。
社内ビジネスコンテストでは、参加者に対して順位を決めなければなりませんが、「育成」と「事業創出」は優劣で語るものではありません。
社内ビジネスコンテストを成功させるためには、目的を明確にし、その目的に合った評価軸や運営方法を設計することが求められます。
さらに、コンテスト後のメンタリングや実証機会、予算付けなどの支援体制を目的に応じて整えることが、事業の成果を左右します。
経営層の関与や継続的なフィードバックを組み込むことで、制度の信頼性を高め、参加者の本気度も引き出せるようにしましょう。
